こんにちは。石川県金沢市の総合広告代理店PR ENGINEの沼田です。

これまでスポットCMの取引指標は「GRP＝延べ世帯視聴率」でした。

ですが時代の移り変わりとともに一世帯にテレビ一台という時代から個人全体の視聴率へシフトしていっています。

今回は新しいスポットCMの取引指標「P＋C7」について解説いたします。

※「GRP＝延べ世帯視聴率」について詳しく知りたい方はテレビCMを出稿する時に重要なGRPとは？をご覧ください。

なぜ取引指標が変わるのか

先にも記載した世帯視聴率はテレビが一家に一台を前提としており、時代に即していませんでした。そこで、視聴率の対象を世帯から個人にすべきというのが理由の一つです。

また、録画機器の普及で実際には番組・CMを見ているのに視聴率に反映されていませんでした。録画ではCMはスキップされている可能性が高いという声もありましたが、リアルタイムの視聴だけの測定では時代遅れのため、新指標が取り入れられることになりました。

新取引指標「P＋C7」

新取引指標で大きく変わるのは下記の2点です。

東京のキー局や関西などで新取引基準を順次導入、2022年4月には福岡5局が導入することが決定したことで他エリアも変更の流れになってきています。

個人全体視聴率(ALL)

世帯対象だった調査対象を、その世帯に住んでいる個々人に変更したものです。

例えば5世帯の在住者が17人だった場合、調査対象は「5世帯」から「17人」になります。

この世帯数や人数は視聴率測定を行っている調査対象者を指しており、実際の視聴世帯や人数とは異なります。

「Ｃ7」とは

「Ｃ=CM Rating」ＣＭ枠の平均視聴率の略、「７＝7日以内再生」の略で、タイムシフトの視聴率を指します。

視聴人数ではなく、視聴回数でカウントしているため延べ視聴率になります。

視聴率が世帯から個人に変わると何が変わる？

個人視聴率は世帯視聴率の大よそ5～6割ほどです。

数字だけを見たときには下がって見えますが、視聴者層を図れるのでターゲットを絞ったＣＭ展開をすることが出来ます。

ターゲットを絞った広告展開では、狙ったコアターゲットに向けてピンポイントで打ち出すことができるので、低いコストでより効果の高い広告戦略が取れます。

まとめ

石川県では元々GRPでのテレビCM販売はあまりなく、テレビCM一本当たり○○円という県独特の本数計算が主流です。

この歴史は長く、一気に新しい取引指標「P＋C7」の運用に変わっていくことはないと思われます。

これはCM出稿を希望されるお客様が「金額＝本数」の分かりやすさを好むことや、説明を売り手が上手くできないなど、代理店側にも課題があります。

しっかりと効果検証しPDCAを回したい、予算をかけられるのであれば本数で出稿するのではなく新取引指標「P＋C7」の方が良いこともありますのでご検討ください。

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